支払った医療費が一定以上になった場合、医療費控除を受けることができますが、還付金額が小さいときは、確定申告書を作成する労力の方が大きい場合もあります。

書面の確定申告書を郵送するのにも料金がかかりますし、税務署の窓口で申告書を提出する際には交通費および行く手間が生じますので、戻ってくる税金が少額のときはあえて申告しないのも選択肢です。

（執筆者：元税務署職員 平井 拓）